「社会的観点から見た犯罪被害者」
『更生保護』平成20年12月号59巻12号 特集「犯罪被害」 日本更生保護協会 38〜42頁 2008年
「再非行少年と再非行でない非行少年」
『月刊 少年育成』2008年6月号通巻627号 特集「増えつづける再非行」 大阪少年補導協会 8〜13頁 2008年
「日本の犯罪状況--統計を読み解く」
『ケース研究』295号 家庭事件研究会29〜62頁 2008年5月
「KEY WORD PFI刑務所」
『法学教室』2008年4月号 通巻331号 有斐閣 2〜3頁 2008年4月
「裁判員制度は日本の民主主義を変える可能性を持っている━頼れない官と向き合う個人」
『論座』2007年10月号 通巻149号 朝日新聞社 87〜91頁 2007年10月
「被害者のことを考える余裕」
『刑政』通巻1384号平成19年10月号 矯正協会 88〜89頁 2007年10月
「日本の治安は悪化しているのか」
『公明』2007年8月号 特集「定説」を疑う 通巻20号 公明党機関誌委員会 24〜29頁 2007年8月
「長期自由刑とは何か」
『刑政』通巻1380号平成19年6月号 矯正協会 98〜99頁 2007年6月
「陪審制度導入の影響 ━アメリカの陪審を見学して」
『刑政』通巻1376号平成19年2月号 矯正協会 160〜161頁 2007年2月
「動植物虐待と矯正 ━自然とのふれあい」
『刑政』通巻1372号平成18年10月号 矯正協会 158〜159頁 2006年
「子どもが被害者になる犯罪の現状」
『児童心理』1No.8445号 2006年7月号 金子書房 107〜113頁 2006年
「外国人犯罪のせいで治安は悪化しない」
『中央公論』1465号第121年第6号平成18年6月号 中央公論 229〜237頁 2006年
「先輩後輩関係の機能」
『刑政』通巻1367号平成18年6月号 矯正協会 142〜143頁 2006年6月
「規律のサジかげん」
『刑政』通巻1363号平成18年2月号 矯正協会 198〜199頁 2006年2月
「治安が『あぶない』は『あぶない』」
『en』(メルマガ
http://web-en.com/column/0512/main.cfm)
2005年12月号(通巻第38号)財団法人塩事業センター 2005年
「都市と監視社会」
『TASC monthly』No.359 2005.11 たばこ総合研究センター 4〜9頁 2005年
「犯罪統計の信頼性と透明性」
『学術の動向』通巻115号2005年10月 日本学術協力財団 12〜15頁 2005年
「体罰反対は世界的傾向」
『刑政』通巻1359号平成17年10月号 矯正協会 171〜172頁 2005年
河合幹雄、藤本亮、野口裕之、太田勝造
「日本人の法意識 ━━アメリカ・中国との対比から」
『ジュリスト』NO.1297 2005年9月15日号 有斐閣 53〜62頁 2005年
「犯罪者の実像から考える「安心できる街」の再構築」
『地方自治職員研修 特集 子供が危ない!』第38巻No6通巻528号 2005年6月号 24〜26頁 公職研 2005年
「地域社会の治安を守る──安全神話崩壊後の共同体再生」
『Insight』(メルマガ
http://www.kepco.co.jp/insight/content/column/column073.html)2005年2月1日・第73号
関西電力株式会社 地域共生・広報室 広報宣伝グループ
「「日・米・中法意識比較研究」調査基本報告書」(共同執筆)
法意識国際比較研究会、河合幹雄、藤本亮、ダニエル・H・フット、加藤雅信、野口裕之、岡田幸宏、太田勝造、
菅原郁夫、高見澤磨、マイケル・K・ヤング
『名古屋大学法政論集』第205号(2004年12月号)1〜51頁 2004年
「治安の悪化は真実か:犯罪統計の精査を」
『選択』2004年5月号 選択出版 108〜109頁 2004年
「精神的回復力の源泉について 西村先生に捧ぐ」
『行雲流水 西村春夫先生古希祝賀自由小品集』西村春夫先生古希祝賀自由小品集刊行委員会
2003年5月26日 96〜98頁
「犯罪情勢は悪化しているのか ――暴力的色彩の強い犯罪の現状と動向」
『法律のひろば』2003年1月号 ぎょうせい 4〜10頁 2003年
「「米国人の法意識」調査基本報告書」(共同執筆)
法意識国際比較研究会 『名古屋大学法政論集』第193号(2002年9月号) 2002年
「犯罪被害者とメディア」
『PSIKOプシコ』2002年3月号 vol.18 冬樹社 30〜37頁
「日本人の法意識スケーリング」(共同執筆)
法意識国際比較研究会 『名古屋大学法政論集』第189号(2001年9月号) 2001年
「Disclosure of Official Information and Japanese Traditional Method
in Criminal Justice --- Reintegration without True Forgiveness 」
The Role of the Judiciary in Changing Society,
japanese Associaation of Sociology of Law, pp.225-229, 2001.
「近代理性的秩序の限界・偶然性の統制――犯罪被害者をめぐる制度改革の方向――」
『90年代日本社会の変動と諸改革 法社会学 第五十五号』 102〜116頁。2001年。
「「日本人の法意識」調査基本報告書」(共同執筆)
法意識国際比較研究会 『名古屋大学法政論集』 第187号(2001年3月号)
2001
「日本の被害者学と被害者運動の動向――人間性の回復――」
『犯罪社会学研究』 第25号2000.141〜147頁。2000年。
「「中国人の法意識」調査基本報告書」(共同執筆)
法意識国際比較研究会・中国社会科学院法学研究所日本法センター 『名古屋大学法政論集』 第180号(1999年12月号) 1999
「フランスにおける被害者学の生成と発展」
『被害者学研究』 1997
第7号 日本被害者学会 55〜66 頁
「フランス法社会学と司法インフレ」
世界の法社会学・2
『法律時報』1997 2月号 日本評論社 104〜105 頁
「組織の逸脱行動と責任の帰属 ――国際比較――」加藤直隆 久保貴 共同執筆
『犯罪社会学研究』1995 20 犯罪社会学会編 92〜114 頁
「悪質商法の比較文化論 −−欧米との比較 」
『悪質商法』1994 現代のエスプリ 8月号 至文堂 93〜100 頁
「規範の創造、内面化と制度化
――近親相姦禁忌と精神病を手掛かりとして」
『歴史と社会のなかの法』比較法史研究2 1993未来社 所収 160〜177 頁
「 Les Avocats au Japon 」
国際比較法制研究Iユリスプルデンティア 1990年 ミネルヴァ書房 23〜45 頁
パリ第二大学法社会学DEA修得論文、20点満点で16点獲得(10点以上が合格)
(Memoire du DEA de la sociologie du droit et les relations sociales
de Universite de droit d'economie et de sciences sociales de Paris
Sous la direction de professeur A. Garapon, 1987-1988,
avec mentien Tres bien)
「アメリカにおける被害者の権利運動 ――その主張と背景――」
その1) 京都大学法学論叢1989年8月号 125巻5号 62〜84 頁
その2) 京都大学法学論叢1989年12月号 126巻3号 66〜85 頁